ふるさと納税で32型ハイビジョン液晶テレビをGETしたけど、これで本当にいいのかな

「ふるさと納税制度」を利用して、カニなどの海産物や高級牛肉をお礼の品としてもらったとの話を、ブログや雑誌などで目にする機会が数多くあります。

私もこれに乗って、美味しいうなぎやお酒を手に入れようと思い、「ふるさとチョイス」や「さとふる」などのサイトで、いろいろ探してみました。

あまりの自治体とお礼の品々の数の多さに驚くとともに、目移りしてなかなか決まりません。

迷った末、ふるさと納税をして、そのお礼の品として受け取りたいと選択したのは、３２型ハイビジョン液晶テレビです。

パナソニックＰａｎａｓｏｎｉｃ ＶＩＥＲＡ ＴＨ－３２Ｃ３０５で、２０１５年８月発売のものです。

ふるさと納税のしくみはもうご存知の方も多いと思いますが、改めて説明しますと、自分の居住している自治体以外に納税というか、実質的には寄付をすると、その金額から２０００円を除いて、所得税や住民税が還付、控除されるというものです。

ただし、収入によって上限額があります。

↑納税された自治体からは、寄付に対する礼状とともに、お礼の品を送ってくれるというものです。

いろいろ見ていると、寄付額の４割から５割くらい金額のお礼の品が多いように思われます。

自分の生まれ故郷とは関係なく、自分の気に入った自治体に寄付できるため、お礼の品による自治体間の競争が加熱しすぎとのことで、総務大臣名で自治体に注意の文書が出されたほどです。

私の場合は、２０００年に買った２０型アナログテレビを今まで使い続けており、２０１５年３月のデジアナ変換終了後も、有料のケーブルテレビ経由で継続して使用していました。

１５年前のブラウン管テレビでしたから、もういつ壊れてもおかしくない状況でしたので、ここは買い替え？の絶好の チャンスといことで、

↑リモコンだって、こんなに大きさも機能も変わっていました。

これまでは３：４のブラウン管画面に、細長く９：１６の画像を無理やり映していたのが、今度は９：１６の液晶画面にそのまま映し出されるので、画像が大きすぎて戸惑います。

結局は、ふるさとなどの寄付をしたい自治体を選ぶのではなく、自分の気に入ったお礼の品から寄付先を決めるという、ちょっと本末転倒なことを私も考えてしまいました。

１２月初めの頃から、平成２７年の寄付に間に合うようにいろいろ探した結果の結論です。

高額の寄付をすれば、４Ｋ対応や４２型、４９型テレビもありましたし、他の自治体ではパソコンなどもありました。

でも、収入によって還付、控除できる税額に上限があるため、この３２型テレビがいいかなと思いました。

そして、３２型テレビの「３２」という数字にはもう一つ意味があるのです。

弊ブログもおかげさまで、２０１２年１月２日にスタートしてから４周年を迎えることができました。

１周年では２万５千ＰＶ、２周年では１０万３千ＰＶ、３周年では１９万３千ＰＶ、そして４周年では３２万ＰＶとなりました。

２０１６年１月１日早朝に「３２万ＰＶ」をめでたく迎え、アクセスカウンターも１月２日にはご覧のようになっております。↑

年間アクセス数は２万５千、７万８千、９万、１２万７千と着実に増加しており、有難うございます。

本年も、自分で楽しみながらも、皆さんからも読んで良かったと思われるようなブログを目指していきたいと思っております。

よろしくお願いします。

それでは、毎年の「年末恒例　ダイヤモンド富士を見に行く」企画です。

平成２７年もいつもにホームセンター屋上に大晦日に行ったのですが、なんと曇り空で富士山も日の入りも見ることができませんでした。

↑そのため、平成２８年は元日に行ってきました。

今後は「年始恒例　ダイヤモンド富士を見に行く」企画の方がいいかもしれませんが、ちょっとしたトラブルもありました。

ホームセンターで買い物をした後、日の入り時刻の少し前に、屋上フロアまでエレベーターで上がると、屋上への自動ドアが開きません。

元日は買い物客が少ないので、屋上の駐車場が開放されていないのです。

急いで、開放されている駐車場のフロアまで下りてみると、この日は雲もなく、無事、ダイヤモンド富士を見ることができました。

ところで、何か忘れている気がしませんか。

いったいどこの自治体にふるさと納税したのかということです。

肝心な寄付先の自治体は、長野県伊那市です。

↑富士山も重要ですが、日本アルプスも大事にしなければなりません。

寄付金の使い道は選ぶことができるようになっていたので、私は南・中央アルプスが育む自然環境と景観の保全に役立ててもらうようにしました。

伊那市はJR飯田線の途中に駅があることは知っていますが、行ったことはないところです。

今回をきっかけに、是非行ってみたいと思っています。

ところで、ふるさと納税は税金の還付、控除を受けるためには、税務署への確定申告が必要ですが、サラリーマンなどの年末調整により確定申告が不要な人で、５か所以内の寄付先であれば、「ふるさと納税ワンストップ特例制度」により、申告書を寄付先に提出することにより確定申告を省略できます。

この場合には、翌年度、住んでいる自治体の住民税を減額されることとなります。

だから、現在居住している自治体に対しては、かなり後ろめたい気持ちです。

実質２０００円で、私は液晶ハイビジョンテレビを取得できたし、ほかの人達はおいしいものを食べられたりできているのですから、そりゃみんな「ふるさと納税」をしてしまいますよね。

↑実際に、本日伊那市ＨＰを見てみると、このテレビも含めて人気があったようで、数多くのものが品切れとなっていました。

急いで良かった…

この制度は、地方間格差や過疎などによる税収の減少に悩む自治体に対しての格差是正を推進するための新構想として、２００８年、第１次安倍政権のときに創設されたといいます。

でも、東京などの都市部の自治体にとっては、単純に税収減となる　とんでもない制度でしょう。

私も活用してしまったから強いことは言えないですが、自分の住む地域社会の費用を分担するという住民税の本来の趣旨からは、かなり逸脱してしまっています。

そうはいいながら、２８年もこの制度を利用してしまうかな…

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